auPAYマーケット誰でもギフト機能に対応!

【概要】 au PAY マーケット「誰でもギフト」の受注に対応いたしました。 【ご利用方法】 ご利用方法についてはこちらよりご確認ください。   【お問い合わせ】 本機能への詳細は、こちらまでお気軽にお問い合わせください!

ecforceが在庫連携と連携!

  【概要】 ecforceの在庫データをGoQSystem上で管理できるよう、API連携を開始いたしました。 これにより、 ・手作業で行っていた作業の自動化 ・作業の自動化による負担と時間の大幅減少 などが実現できるようになります。 【ご利用方法】 ご利用方法についてはこちらよりご確認ください。 【お問い合わせ】 本機能への詳細は、こちらまでお気軽にお問い合わせください!  

ecforceへの出荷実績の自動連携が可能となりました!

【概要】 自動書出しの機能を利用することでデータ書出しの作業が不要となります。 ※APIオプションをご利用の場合のみ自動での書出しが可能です。 ※APIオプションのご利用にあたっては店舗追加に加え別途料金が発生します。 詳細はこちらをご確認ください。 【ご利用方法】 APIオプションをご利用中の場合、下記箇所にて自動書出しを設定を行うことで一定間隔でGoQSystem上の伝票番号や配送業者等の出荷

メルカリ出品機能の無料公開版をリリース!

【概要】 これまでメルカリShopsへの商品出品機能は商品管理プランをご契約の店舗様のみがご利用いただける機能となっておりました。 この度、【商品管理プランをご契約いただいていない店舗様でも、楽天の商品情報をもとにメルカリへの商品出品機能をご利用いただくことが可能】となりました。 【ご利用方法】 上記機能は「受注管理ヘッダー>商品管理」よりご利用いただけます。 ※ご利用は受注管理より「楽天

ecforce受注API連携に対応!

【概要】 この度、受注管理において【ecforce】のAPI連携に対応いたしました。 【ご利用の際の追加料金】 ※オプション店舗の追加となりますので、店舗追加には追加料金が発生いたします。 ・初期費用:10,000円(税別) ・月額費用:5,000円(税別) 【ご利用を希望の場合】 GoQSystem各種設定⇒モール選択 にて「追加モールを申請する」よりecforceの追加申請をお願いいたします。

のし作成機能をリリース!

【概要】 このたびGoQSystemでは、受注管理システム上で使える熨斗印刷機能をリリースいたしました。 ギフト商品、食料品などを扱う通販事業者は、利用者から「熨斗(のし)」梱包を求められることがしばしばあります。 これまでの一元管理システムでは、熨斗の要不要の判別はできても、別途熨斗を印刷する専用のシステムが必要でした。 日々使用している受注管理の画面上でそのまま印刷ができるため別のソフトへの

楽天商品属性一括入力機能をリリースしました!

【概要】 この度、楽天SKUプロジェクトの移行を行った店舗様にむけて、商品属性を一括で入力できる機能をリリースいたしました。 ジャンルIDを指定してさまざまな検索条件で商品を検索、対象の商品もしくは項目選択肢を選択し、商品属性を入力、登録ボタンを押すだけで 即時RMSに反映が可能となっております。 ※RMS上で「商品API 2.0 (ItemAPI 2.0)」および「商品一括登録オプション」をご登

在庫連携が商品データのAPI取得に対応!

【概要】 2024年2月19日(月)より、GoQSystemの「在庫連携」がもっと楽になるアップデートがリリースされます! 本アップデートは、在庫連携で商品データの登録作業を行う際に、APIでのデータ取得が可能になるというものです。 これによりアップデート対象のモール/カートでは、商品データのCSVファイルをダウンロードしてくる作業が不要となります! 本機能はGoQSystemの在庫連携機能をご利

お問い合わせ管理機能β版が楽天市場に対応!

かねてより「β版」として開発・公開中であった機能「お問い合わせ管理機能」が、2024年2月14日(水)よりアップデートされます! お問い合わせ管理機能とは、楽天市場やYahoo!ショッピングなど各ECモールの商品や受注に寄せられるお客様からのお問い合わせをGoQSystem内で確認し、回答できるようにする機能です。 本機能はβ版であるため、これまでYahoo!ショッピングのお問い合わせのみが対象と

電子帳簿保存法に対応!

GoQSystemからダウンロードできる帳票(領収書、請求書など)が、「電子帳簿保存法」への対応を完了させました! 電子帳簿保存法とは? 「電子帳簿保存法」とは、帳簿/領収書/請求書など、税の申告に必要な書類をデータで保管することを認める法律です。 このデータ保管にも法律が定めるルールがあります。 例えば ・5年間~10年間(事業により年数は異なります)保管されなければならない ・発行された日付で