
楽天市場やYahoo!ショッピング、自社ECサイトなど、複数の販売チャネル(多店舗展開)を運営する中で、「出荷業務が追いつかない」「在庫管理が複雑で売り切れや過剰在庫が発生する」といった悩みを抱えていませんか?
Amazonの物流ネットワークを活用する際によく耳にするのが「FBA」と「FBAマルチチャネルサービス」です。混同されがちな2つの違いを整理したうえで、GoQSystem(ごくーシステム)を活用して他モールの発送を自動化する方法まで詳しく解説します。
目次
1. FBAとFBAマルチチャネルサービスの違い
どちらもAmazonの倉庫(フルフィルメントセンター)に商品を預け、保管・梱包・発送を代行してもらう点では同じです。大きな違いは「どこで売れた商品を発送するか」にあります。
比較
| 比較項目 | FBA(通常) | FBAマルチチャネルサービス |
|---|---|---|
| 対象の販売ルート | Amazonマーケットプレイスでの注文のみ | 楽天・Yahoo!・自社ECなど外部モールの注文 |
| 出荷リクエスト | 自動(Amazonの注文と直接連動) | 手動(CSV/管理画面)またはツール経由で自動 |
| 梱包箱 | Amazonロゴ入りのダンボール | 無地ダンボール(Amazonロゴなし) |
| カスタマーサポート | Amazonが対応(返品受付含む) | 出品者が自ら対応(返品対応など) |
| 発送・配送料金 | 通常のFBA配送代行手数料 | マルチチャネル専用の手数料体系 |
他モール発送で知っておきたいポイント
過去のマルチチャネルサービスでは、楽天市場で買った商品が「Amazonのスマイルロゴ入り箱」で届き、購入者が困惑するケースがありました。
しかし現在は、マルチチャネル出荷分は原則として無地ダンボールで配送される仕様になっています。
2. 標準機能の落とし穴:「マルチチャネル=自動出荷」ではない?
「FBAマルチチャネルを使えば、他モールの出荷も自動化できる!」と考えがちですが、実はAmazonの標準機能だけでは自動化されません。
標準機能でマルチチャネルサービスを利用する場合、以下の手動作業が発生します。
- 注文情報の転記:他モールからの注文をAmazonセラーセントラルに手入力するか、CSVファイルで出荷依頼をアップロードする。
- 追跡番号の反映:Amazon側で出荷完了後、発行されたお問い合わせ番号を回収し、各モールの管理画面に手動で入力する。
これでは注文数が増えるほど転記ミスや出荷遅延のリスクが高まり、結局現場の負担は減りません💦
3. 他モールの発送を「自動化」する仕組み(GoQSystemの例)
他モールでの受注から発送までの手動作業をゼロにするには、クラウド型通販一元管理システム「GoQSystem(ごくーシステム)」とFBAマルチチャネルサービスをAPI連携させるのが効果的です。
参考: GoQSystemとFBAマルチチャネルサービスの連携手順や詳細については、GoQSystem公式コラム「FBAマルチチャネルサービスと連携して出荷を自動化する方法」も併せてご確認ください。
人の手を介さない自動処理の流れ
GoQSystemを導入すると、楽天市場やYahoo!ショッピング、au PAY マーケットなどで発生した注文が以下のように自動で処理されます。
-
1. 受注情報の自動取得各モールで入った注文を、GoQSystemが定期的に自動取り込み。
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2. 自動ステータス移動・判定あらかじめ設定したルール(決済完了・在庫ありなど)に基づき、出荷可能な注文を「FBA自動出荷」のステータスへ自動移動。
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3. FBAへの出荷指示送信API連携により、GoQSystemからAmazonのFBA倉庫へ出荷依頼を送信。
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4. 追跡番号の自動反映とメール送信FBA側で発送が完了すると、配送伝票番号がGoQSystemへ自動反映され、購入者への「発送完了メール」送信と各モールのステータス更新まで自動で行われます。
GoQSystem×FBA連携で得られるメリット
- 24時間365日の「即日発送」が実現夜間や土日祝日の注文であっても、システムが自動でFBAに指示を出すため、出荷リードタイムを極限まで短縮できます。
- 「自動処理ルール」で手動チェックを極小化 人の確認が必要な例外注文だけをストップさせ、問題のない通常注文だけを全自動で出荷に回せます。
4. まとめ:多店舗展開を成功させる物流戦略
- Amazon内のみの販売であれば「通常のFBA」で完結します。
- 他モールも運営しているなら「FBAマルチチャネルサービス」で在庫を1箇所に集約するのが効率的です。
- 作業効率を高めたいなら、GoQSystemなどの一元管理ツールを導入して「API自動連携」を構築するのがベストです。
自社の注文規模や利用している一元管理ツールに合わせて最適な連携方法を選び、業務効率化と売り上げ拡大を目指しましょう。





